22ndセンチュリー、非GMO超低ニコチン・タバコを生産

非GMOタバコ品種が世界各地で新たな市場を開く

（ビジネスワイヤ） -- タバコの有害性低減と大麻研�に傾注する植物バイオテクノロジー企業の22ndセンチュリー・グループ（NYSE MKT：XXII）は本日、当社がノースカロライナ州立大学と行っている共同研�により、外来DNAを含まず、遺伝子改変の痕跡もないいくつかの新たな�低ニコチン（VLN）タバコ品種が誕生したと発表しました。この新たな�低ニコチン品種は、当社のX-22禁煙製品での使用に最適であり、22ndセンチュリーのその他のユニークなVLN製品のベースにもなります。

米国では、連邦規�はこの新たな�低ニコチン・タバコ品種を「遺伝子組み換え作物」として扱わず、さらにこれらの新たな専有的タバコ品種は、世界のほとんどの国で厄介な規�や輸入�限の対象となりません。既に成功している当社の�低ニコチン・タバコの大幅な改良版であるこの新たな専有的品種により、当社が海外市場を大規模に開拓する大きな可能性が生まれます。22ndセンチュリーは、当社の新たな非GMO�低ニコチン・タバコをベースにした製品の輸入促進に向けて、GMO規�のある国々（日本、インド、韓国）のマーケティング企業や販売企業に既に接触しています。

これら第2世代の非GMO VLNタバコ品種は、成熟・乾燥特性も向上しています。22ndセンチュリーの新たな非GMO�低ニコチン・タバコは、外来DNAを含まないだけでなく、基礎となった品種も優れています。22ndセンチュリーの新たな非GMO系統の1つは、優れた生育特性と乾燥性で知られる火力乾燥品種に基づいていますが、当社の非GMO系統のもう1つは、最も広く栽培され、優れた耐病性と高収量の可能性を有する空気乾燥のバレー種タバコに基づいています。これらの新たな非GMO�低ニコチン・タバコ品種は、ニューヨーク州バッファローにある当社の研�所で既に栽培・研�されています。22ndセンチュリーは、2018年までにこの非GMO品種の商業規模の種子量を確保することを期待しています。

非GMO�低ニコチン・タバコ品種は、22ndセンチュリーの広範な特許ポートフォリオに属する多数の特許で保護されています。当社の特許は、ノースカロライナ州立大学と22ndセンチュリーの自社研�所で当社のために開発中のその他の第2世代品種も保護します。

22ndセンチュリーの植物バイオテクノロジー担当バイスプレジデントのポール・ラシュトン博士は、次のように述べています。「非GMO�低ニコチン・タバコの生産という当社の目標を達成できて本当にうれしいです。当社の新たな非GMO品種には外来DNAが含まれていないため、これら専有的品種により世界中で大きな新市場が開かれるでしょう。さらに、22ndセンチュリーの第2世代の非GMO VLNタバコ品種により、当社の�低ニコチンの完成品よりさらに優れたより高品質のタバコが生産されます。」

ノースカロライナ州立大学の研�責任者のラルフ・デューイ教授は、次のように述べています。「22ndセンチュリーとのプロジェクトが非常に成功したことを大変うれしく思います。これら期待の新品種により、GMOラベルなしの重要な新�低ニコチン・タバコ製品が誕生します。私たちは、22ndセンチュリーとのプロジェクトがまだ進行中であり、今後数カ月間にさらに画期的なVLN品種が生み出される可能性があることもうれしく思っています。」

22ndセンチュリー・グループについて

22ndセンチュリー・グループは、植物バイオテクノロジー企業として、遺伝子操作や植物育種を通じてタバコ植物中のニコチン含有量や大麻植物中のカンナビノイド含有量を増減させる技術に傾注しています。タバコに関する当社の主要な目的は、喫煙による害を低減することにあります。大麻に関する当社の主要な目的は、重要な新薬や農作物のために専有的な大麻株を開発することにあります。詳細情報についてはwww.xxiicentury.comとwww.botanicalgenetics.comをご覧ください。

将来見通しに関する記述についての注記：本プレスリリースは将来見通しに関する記述を含み、それら記述は本プレスリリースの内容に関する22ndセンチュリー・グループ、その取締役ないし役員の意図、考え、現時点での予想についての記述のうち、歴史的事実の記述に該当しない記述すべてを含みます。「可能性がある」、「であろう」、「予定である」、「予想する」、「見込む」、「期待する」、「考える」、「意図する」の文言および類似の表現ないし変化形は、将来見通しに関する記述であることを示すために使用されています。当社は将来の結果、活動や業績の水準を保証することはできません。これら将来見通しに関する記述は、記述を行った日付時点についてのみ言及しており、過度な信頼を寄せるべきではありません。この注記は当社が今後、書面ないし口頭によって発表することがある将来見通しに関する記述すべてに適用されます。米国の証券取引法を含め、適用される法律で要求される場合を除き、当社は将来見通しに関する記述のいずれも、実際の結果や後の出来事ないし�況を反映させたり、予想外の出来事の発生を反映させたりする目的で更新する意図はありません。「リスク因子」と題されたセクションを含め、2016年12月31日を末日とする年度のフォーム10-Kによる年次報告書として2017年3月8日に当社が提出した書類、また米国証券取引委員会に提出したその他の書類で当社が開示した種々の情報を注意深く検討・考慮する必要があります。利害関係者はこれらの報告書から、当社の事業、財務�況、業績、キャッシュフローに影響を及ぼす可能性のあるリスクおよび要因について知ることができます。それらリスクまたは不確実性のうち、1つないし複数が現実となるか、前提条�が不正確であった場合は、実際の結果が予想または予定されていたものと大きく異なる場合があります。

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